本年度より経済・経営・法の社会科学系3学部の連携教育プログラム「アドバンスプログラム」が開講し、学生の能力向上を目的として、様々な教育プログラムを実施しています。
（取組事例：【国際交流プログラム】海外の外交官・公務員と本学学生が国際交流しました）
この教育プログラムの一環として、１１月２７日（日）に大阪経済大学において行われた「大学生のためのプレゼンテーション大会 西日本インカレ２０１６（合同研究会）予選」（株式会社日経ＢＰマーケティング主催）に本プログラム履修者（以下、本学チーム）が参加ブロックの９チーム中、見事１位を獲得し、１２月１８日（日）の西日本インカレ２０１６本選へ出場いたしました（写真）。
本選当日は、西日本各地より予選を勝ち抜いた９チームが大阪経済大学の会場に集結。
本大会は、1チーム30分（発表時間15分、質疑応答10分、入替時間５分）の持ち時間でプレゼンテーションを実施し、４名の審査員により「情報収集力」「論理性」「着眼点」「プレゼン力」「質問対応力」の５つの審査項目に沿って採点するルールとなっています。
本学チームは「若者参加型 地域を活性化するふるさと納税」というテーマでプレゼンテーションに挑みました。
本年度、奈良市との連携に基づき、「ふるさと納税」をテーマに、3学部担当教員（経済学部：寺地祐介准教授、経営学部：菅万希子准教授、法学部：松下慎一准教授）の熱心な指導のもと、本学チームの学生たちは意欲的に研究を進めてまいりました。
2016年の前期から「ふるさと納税」の制度について文献等で研究を深める一方、奈良市役所の方から奈良市の概要や税務、奈良市におけるふるさと納税の取り組みについてご講演いただき、「ふるさと納税」をテーマに奈良市のブランド推進について奈良市職員と学生がディスカッションを行うなど、アクティブラーニングによる「実学」を学んできました。
（参考記事：【Ｔメソッド】アドバンスプログラムで奈良市役所職員による講義を実施）
さらに、複数回にわたるアンケート調査等によって綿密なデータ収集・分析を行い、前述の実践研究で得られたアイデアについて議論を重ねて提案内容をブラッシュアップさせつつ、プレゼンテーションのトレーニングを繰り返す学生たち。
「アドバンスプログラム」ならではの「経済学」「経営学」「法学」の3学部の専門性の垣根を越え、縦横に考察するプロセスに粘り強く取り組み、練り上げられた説得力にあふれる提案を、本選会場で審査員・観覧者を前に堂々と、明快なプレゼンテーションを披露しました。
採点基準にもある「質問対応力」が問われる質疑応答においても、審査員からの質問の主旨を的確に把握し、これまでの研究に基づく回答をするなど、本学チームの学生たちが取組当初と比べて格段に成長した姿が見られました。
全てのチームのプレゼンテーション終了後、厳正な審査が行われ、本学チームは惜しくも入賞を逃したものの、審査員の講評で「他チームに比べ、情報収集力に長けていた」とのコメントをいただき、提案内容が高いレベルに到達していることが証明されました。
西日本インカレ本選という大一番で一回り成長した本学チームの学生たち。
終了後の反省会では、悔しさをにじませつつも、今回の経験を糧にすでに次のステップに向けて新たな一歩を踏み出していました。
今後もアドバンスプログラムの取組にご注目ください。